Meta広告の地域ターゲティングとは？種類や設定方法を徹底解説

Meta広告（Facebook・Instagram広告）では、ユーザーの位置情報をもとに特定地域をターゲティングして広告を配信することができます。

 

周辺地域に密着した店舗ビジネスとWeb広告は対象範囲が違っていて相性が悪いと感じられる方もいるかもしれませんが、むしろ店舗ビジネスの広告主の方こそ実施すべきなのがMeta広告の地域ターゲティングです。

 

この記事では、Meta広告の地域ターゲティングの概要や配信の設定方法、メリット・デメリットに加えてMeta広告で地域ターゲティングを行い広告効果を高めるコツまでを解説していきます。

周辺地域からの集客に困っている広告主の方はぜひ参考にしてみてください。

Meta広告の地域ターゲティングとは？

Meta広告の地域ターゲティングとは、Facebook・Instagram上で出稿する広告をあらかじめ設定した特定地域のユーザーにのみ配信する機能です。

 

Metaが持つ膨大なユーザーデータと、Facebook・Instagramを利用しているユーザーのスマートフォン端末の位置情報を組み合わせることで非常に精度の高いターゲティングを実現しており、配信先地域を柔軟に指定することができます。

 

店舗ビジネスでは顧客がごく狭い周辺地域からしか訪れないことも多いものです。

例えば飲食店は、行列ができる人気店や有名店であれば遠くから足を運ぶ人もいるかもしれませんが、基本的には日常生活の行動範囲内で店を選ぶ人が大半でしょう。

 

そうしたビジネスの集客のためにWeb上で広告配信するなら、周辺地域のユーザーのみに広告配信するのが効率的なのです。

Meta広告の地域ターゲティングは2種類

Meta広告の地域ターゲティングは配信先の地域を特定する方法が2種類あります。

より効率的にターゲティングするためにこの2種類の仕組みを覚えておきましょう。

プロフィールに登録した位置情報

Facebookではユーザーのプロフィールに「居住地」を設定する項目があります。

この居住地とターゲティング地域が一致しているユーザーを狙って広告配信をすることが可能です。

 

居住地と店舗が近ければユーザーの行動範囲に入っている可能性が高いため確実性が高く、リピーター獲得に向いています。

ただし、旅行客など一時的にその地域を訪れている人はターゲットにならず広告配信されません。

 

プロフィールに登録した位置情報は生活に根差したビジネスの集客に利用しましょう。

Facebook / Instagramを利用した位置情報

Facebook・Instagramは利用しているユーザーが「どこからアクセスしているのか」という現在の位置情報をGPSを使って収集しています。

 

この現在の位置情報とターゲティング地域が一致しているユーザーを狙って広告配信をすることが可能です。

 

ユーザーが普段どこに住んでいるかは関係なく「今近くにいる」ユーザーを対象としますので、ホテルやレンタカーのように居住地から離れた場所で利用する店舗と相性がいいでしょう。

 

また、ビジネス街に店舗がある場合、少し離れた住宅街から出勤のためにビジネス街まで出てきている顧客が多くいる可能性があります。

 

そういった顧客を対象とするなら居住地によるターゲティングよりも位置情報によるターゲティングの方が適していると言えます。

Meta広告で地域ターゲティングするメリット・デメリット

Meta広告の地域ターゲティングは店舗ビジネスの集客にはとても便利な方法ですが、どんなメリット・デメリットがあるのかを知っておくことは大切です。

メリット・デメリットについてそれぞれ解説していきます。

メリット①：広告費のムダを減らせる

1つ目のメリットは、広告費のムダを減らせることです。

店舗の周辺地域のユーザーのみを対象に広告配信することで、店舗に訪れる見込みのないユーザーに広告が出てしまう分の費用を削減して効率化する効果があります。

 

Meta広告が店舗ビジネスの集客に向いていると言われる大きな理由がこのメリットです。

対象となる地域が狭いビジネスや規模が小さいビジネスほど強く感じられるメリットでしょう。

メリット②：地域に合わせた訴求ができる

2つ目のメリットは、地域に合わせた訴求ができることです。

広告を見るユーザーがどの地域にいるのかがあらかじめわかっているので地域に密着した訴求内容を考えることができます。

 

地名や地図を含めたバナーを制作すればユーザーが一目見ただけでどんな広告か理解することができます。

 

広告の効果を高めるためには広告を見たユーザーが「自分ごと」にできる訴求が大切ですから、自分にとって身近な広告であると感じてもらうことができれば店舗に来てくれる可能性も上がるでしょう。

メリット③：他のターゲティングと組み合わせられる

3つ目のメリットは、他のターゲティングと組み合わせることができることです。

広告を配信する地域の指定をした上で、年齢性別などの属性や興味関心によるターゲティングを組み合わせることでさらに精度を高められます。

 

対象地域が広めでユーザー層が偏っている場合などは複数のターゲティング方法をうまく組み合わせることで大きく成果を向上させることができるでしょう。

デメリット：周辺地域にいてもターゲティングできないユーザーもいる

デメリットは、周辺地域にいてもターゲティングできないユーザーもいることです。

周辺地域で広告配信したいすべてのユーザーに配信ができるとは限らず、一部のユーザーは対象外になってしまうことがあります。

 

具体的には、プロフィールに居住地を登録していないユーザーや、端末で位置情報を利用しない設定にしているユーザーはたとえ店舗の近くにいたとしてもデータ上どこにいるのかがわからず広告配信の対象にできません。

 

また、居住地を指定してターゲティングを行う場合、プロフィールを更新しておらず現在の居住地と違う古い設定のままになっているユーザーもいることを知っておきましょう。

Meta広告の配信先地域の設定方法

Meta広告の配信先地域を設定する方法は3つあります。

3つの方法を使い分け、組み合わせることでどんな土地でも実際のターゲット地域に合わせて柔軟に設定が可能です。

 

それぞれの設定方法について順番に解説します。

特定の地域を自分で入力する

特定の地名を入力することでその地域全域をターゲットとすることができます。

具体的には「東京都」「神奈川県」のような都道府県か、「新宿区」「横浜市」のように市区町村で指定します。

 

あなたのビジネスが特定の自治体全域をターゲットとしている場合は地名による指定が有効ですが、自治体に関係なく店舗から近い地域を指定したい場合は商圏より広く広告が配信されてしまう可能性がありますので注意してください。

エリアの中心と半径を指定する

自治体や地名に関わらず、地図上の一点を指定してその場所を中心に半径○kmという指定をすることもできます。

自店舗を中心として、その数km圏内を指定するのがわかりやすい方法でしょう。

 

最小で半径1kmまで絞り込むことができるので細かく地域指定するのに向いています。

自店舗に合った地域ターゲティングの方法がわからないという場合は、まずはこの方法で地域を指定してみましょう。

 

この方法では円形の範囲しか指定できませんが、複数の円を組み合わせることでどんな形でも実現することができるようになります。

 

ひとつの円だけでは店舗周辺の地形にフィットしないという場合は複数の円を重ねるように指定すればほとんどの地域をカバーできるでしょう。

Metaのエリアリストから選択する

Meta広告にはあらかじめターゲットできる地域がリストアップされているため、その中から対象地域を選択することもできます。

 

「ユーロ圏」「App Store対象国」など複数の地域にまたがる設定をしたい場合に便利ではあるものの日本国内の特定地域をターゲットとするリストは現状存在しないため、店舗ビジネスの地域ターゲティングには不向きと言えます。

 

今後Meta広告が日本にも対応する可能性はありますのでこういった方法もあるということだけ覚えておきましょう。

Meta広告の地域ターゲティングのコツ

Meta広告の地域ターゲティングを成功させるためのコツを解説します。

ただ店舗の周辺地域を指定するだけではMeta広告の地域ターゲティングの効果を最大限に発揮することができません。

 

コツを押さえてさらに高い成果を目指しましょう。

商圏を把握する

自店舗の顧客の行動範囲を理解し、商圏を把握しておくことは大切です。

自宅から徒歩で来る顧客が多いのか、車を利用する必要があるのかなど行動範囲によって対象となる地域の広さが変わってきます。

 

会員登録などのサービスを用意していて顧客のデータが取れる場合はそのデータを活用することが有効ですし、そういったデータがなくても顧客の様子を注意深く観察していればある程度は推測できるはずです。

 

または店舗に訪れた顧客に対してアンケートを実施するというのもひとつの手です。

適切な範囲を設定するためにまずは顧客理解を深めましょう。

電車や車での来店を意識する

電車や車で来店する顧客が多い店舗ならこうした顧客を意識することが重要です。

電車であれば路線ごとによく利用されそうな駅があるはずですし、車であれば広い道路を通ってきている可能性が高いでしょう。

 

駅・沿線・大通りなどに沿って顧客がいそうな場所を考えれば、ただ店舗を中心に半径を指定するよりも広い地域のユーザーを見込み顧客としてターゲットにすることができます。

細かい地域指定を組み合わせて実態により近いターゲティングを狙いましょう。

指定したいエリアにいる顧客の人数を計算する

指定したいエリアにどの程度の見込み顧客がいるのかを計算しておくことで広告効果を推測することができます。

見込み顧客が多くいる地域に広告を出せればユーザーと接触する機会が増えるでしょう。

 

反対に、見込み顧客が少ない地域だけを指定してしまうと広告の表示機会が増えず、成果に繋がりにくくなる可能性があります。

 

とはいえ広告配信を開始してみてから反応を見て調整していくことはできますので最初から完璧を目指す必要はありません。

 

地域に根差した店舗ビジネスであれば周辺地域の土地勘があるはずですから、どこの地域にどれくらいの人がいるのか想像を働かせてみましょう。

半径で指定するときは市区町村や都道府県の境目を考慮する

半径で地域を指定するときは地域の境目を考慮することが必要です。

市区町村や都道府県の端に近い位置に店舗がある場合、対象地域を店舗からの半径で指定すると対象地域の円が市区町村や都道府県の境目をまたぐことがあります。

 

市区町村や都道府県であればその間の行き来に国境のような制限はないものの、山や川などの地形が境目になっていることが多いものです。

その場合、店舗に訪れるために山や川を越えてくる必要が出てしまいます。

 

もしその山や川が大きなもので行き来がしにくい土地であると、広告配信しているのにその土地のユーザーが店舗に来てくれないということがありえます。

 

顧客が店舗に訪れるまでの導線を意識しておくことでターゲティングの精度を高めて効率化を図ることができます。

まとめ

Meta広告の地域ターゲティングを使いこなすことができれば店舗ビジネスの集客効率は飛躍的に向上します。

 

自店舗の顧客のことはその店舗の方が一番よく知っているはずですが、その顧客を集めるための広告運用の方法は最初は難しく感じられるかもしれません。

もし悩むことがあればプロに相談して情報交換してみることをおすすめします。

 

周辺地域の顧客の心を掴むためにMeta広告の地域ターゲティングをぜひ活用してみてください。